AR（拡張現実）を活用した次世代スポーツ「HADO」の施設運営FC/株式会社meleapの代理店募集・フランチャイズ募集

世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集

子どもも大人も夢中に。参加型エンタメで地域を盛り上げませんか？

AR（拡張現実）を活用した次世代スポーツ「HADO」の施設運営FC

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募集エリア

全国

▼ 詳細

募集対象

個人事業主・法人どちらも

　ビジネス概要

世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集のビジネス概要

HADOのブランド力と本部サポートで、安定集客と収益化を支援！

株式会社meleapが展開する「HADO ARENA」は、AR（拡張現実）技術を活用した世界初のテクノスポーツ「HADO」を体験できる常設アリーナです。プレイヤーが腕に装着したデバイスとヘッドセットを通じて、現実空間でエナジーボールを撃ち合うARスポーツは、eスポーツとフィジカルスポーツの融合として注目され、すでに世界40カ国・450万人以上が体験。国内外で話題のエンタメコンテンツとなっています。

ビジネスモデルとしては、アリーナを設置・運営し、個人参加型の体験利用、企業・学校向けのイベント貸切、定期プログラムによる継続収益など多様な収益源が見込めます。集客面ではSNSでのバズや教育・自治体との連携、スポーツ振興事業としての導入事例もあり、幅広い層へのアプローチが可能です。

本部では機材の貸与、システムの提供、空間デザイン・内装監修、施設運営ノウハウ、集客・営業支援までトータルでサポート。既存事業と併設する形での導入実績もあり、100㎡程度のスペースから開業が可能です。

今後も国内外での大会やリーグ戦の展開を進めており、HADOブランドの知名度・注目度はさらに高まる見込み。地域密着型の体験型エンタメ施設として、圧倒的な差別化が図れるビジネスです。

募集対象となる方

●法人または個人事業主の方

●既存施設・店舗に新規商材を導入したい方

●地域密着型ビジネスに関心のある方

●教育・スポーツ・観光・自治体向けに強みのある企業様

●新しい体験型サービスで収益の柱を増やしたい方

※実際に参入している加盟企業には、アミューズメント施設運営企業、フィットネスジム、教育機関関連、イベント事業者、スポーツクラブなどが含まれます。

観光地・商業施設・学校近隣に拠点を持つ事業者様が特にマッチしています。

募集企業からのメッセージ

HADO ARENAは、体験型エンタメとしての魅力はもちろん、地域活性・教育・健康・スポーツ振興の観点からも注目されています。

私たちと一緒に、“未来のスポーツ”を世界に広げていきませんか？

まずは資料請求のうえ、ビジネスモデルや導入事例をご覧ください。あなたの街に新しいワクワクを届けましょう！

世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集のビジネスモデル

サポート体制	開業前は、設備導入支援・オペレーション研修・イベント運営ノウハウ提供など、豊富な初期導入サポートを用意。開業後も、運用マニュアルやトラブル時のサポート、販促素材の提供を継続的に実施。さらに、HADO大会・イベントの開催支援や参加型プロモーションも可能で、集客力の向上を本部が全面的にバックアップします。未経験者でも安心して導入可能な支援体制です。
初期費用	HADO ARENAパートナーシップパッケージの導入にかかる初期費用は、1コートあたり7,800,000円（税込）となります。 ※1コート追加ごとに+200万円で対応可能です。 ※別途、機材の輸送費用・スタッフ旅費交通費等がかかる場合があります。【パッケージ内容】この費用には以下の支援が含まれています： HADO導入設置：本部スタッフが現地にてHADOコートの設営および起動確認を実施 HADOスタッフ研修：開店前のスタッフ育成・トレーニング（meleap店舗）および開店後のサポート HADO店舗展開支援：店舗設計マニュアル、専用HP・予約システム提供、その他各種サポート HADOライセンス利用許諾：HADO PVP、HADO MONSTER BATTLE、HADO SHOOT などの提供 HADOベース機材一式（1コート分）：HADOプレイに必要な機材一式が含まれます（詳細は資料別紙参照）
加盟金	HADO ARENAパートナーとしての加盟金は、初期導入費用の中に含まれており、別途発生しません。機材・内装・施工などにかかる実費のみで、ライセンス契約による営業権を得ることが可能です。詳細は資料をご確認ください。
保証金	契約時に保証金の預託は必要ありません。パートナーシップ契約においては、明確な初期費用体系が提示されており、別途保証金や預かり金などの追加費用は原則発生しない形になっています。詳細は資料にてご案内しております。
顧客の特徴	HADO ARENAの主な顧客は、スポーツ×テクノロジーに関心の高い若年層や、エンタメ性を重視するファミリー層、地域での体験価値を求める一般ユーザーです。中でも、商業施設・テーマパーク・ゲームセンターなど既存の集客施設との親和性が高く、導入先での再来店率・滞在時間の向上が実現されています。また、訪日外国人観光客への新しい体験コンテンツとしても注目されており、地域に根差した観光施設との連携事例も生まれています。
市場性	ARスポーツ市場は、エンタメ性とスポーツ性を融合した次世代アクティビティとして急成長中です。特にHADOは国内外での大会開催やメディア露出によりブランド力を高めており、2020年代以降の「体験価値ビジネス」トレンドにマッチ。施設の差別化や地域活性コンテンツとして導入されるケースが増加中です。今後はスポーツ教育・自治体イベント・海外展開など、さらなる拡張性を持つジャンルとして注目されています。
競合	ARやVRを活用した体験型施設やeスポーツ施設が競合になり得ますが、HADOは「運動」と「戦略性」の両立により差別化されています。完全非接触・非接触型で感染症リスクが少なく、幅広い年齢層が参加可能。さらに、競技性がありながらも初心者でも楽しめる設計により、一般的なスポーツ施設やゲームセンターとも異なる独自ポジションを確立。世界大会の存在や公式リーグ運営により、リピート率の高いコミュニティ形成も魅力です。
強み	HADOは世界40ヵ国に展開する“ARスポーツ”の先駆けです。商業施設や自治体、観光地など多様な場所で導入され、国内外から注目を集めています。BtoCではレジャー利用など一過性の需要にとどまらず、習い事や趣味、健康づくりへ発展させ、長期的な需要を創出。BtoBでは地域イベントや法人利用を通じ、短期的に成果を上げられる収益モデルを実現しています。

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BtoC商材店舗型 10店舗以上 SDGs

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　成功事例

世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集の成功事例

ショッピングモール出店で家賃・集客力を活かし、初年度から黒字運営を実現

HADO ARENAを導入したパートナーの中には、関東圏の大型ショッピングモールに出店した事例があります。この施設では、元々イベントスペースやアミューズメント用途での集客力があり、HADOの近未来的な世界観と高い親和性が評価されました。オープン初月から、体験目当ての家族連れや若年層で週末は常時満席状態に。さらに地元メディアへの露出やインフルエンサー施策を通じて認知度を加速させ、月間1,000人以上の来店を記録しました。加えて、リピーター向けのHADOアカデミー（スクール）や法人向けイベント活用なども徐々に展開し、初年度から黒字化に成功。施設側との連携や継続的な集客施策も功を奏し、今では地域における体験型アクティビティの定番スポットとなっています。こうした成功事例は、他地域への展開を検討する法人様にも参考になるはずです。

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世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集の収益モデル

プレイ料金が主収益源。人件費を抑えた運営で利益率の最大化が可能に

HADO ARENAの主な収益源は、プレイヤーからの体験料金です。1回のプレイで最大6名まで同時に楽しめるため、平日でも法人利用・スクール運営・インバウンド観光客など、幅広いニーズにより稼働率を確保できます。

一方で、本部へのロイヤリティ（固定費）は以下の3点が発生します：

① HADOシステム利用料：月額5万円（1コートあたり）

② 予約システム利用料：月額1.5万円（1店舗あたり）

③ ライセンス利用料（プリペイド式）：1名プレイあたり20円（1,000チケット単位で購入）

店舗運営は少人数でも対応可能なシステム設計となっており、人件費を抑えた運営が可能です。また、体験型コンテンツとしての新鮮さや拡張性も高く、団体貸切・イベント利用・物販などを通じて複合的な収益モデルが構築できます。

売上は、これらロイヤリティを差し引いても十分な利益確保が見込めます。さらに、学校・企業とのイベント開催、SNS施策による集客強化など、売上を伸ばすための多彩な施策も用意されています。

詳しい収支シミュレーションや導入形態については、資料請求にてご案内しておりますので、ぜひご確認ください。

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　企業情報

世界40カ国・450万人が熱狂！ARスポーツHADO ARENAのFC募集の企業情報

会社名	株式会社meleap
所在地	〒135-8707 東京都港区台場1-7-1 アクアシティお台場５F（東棟）
設立年	2014年
資本金	7億4983万円
事業内容	ARスポーツ・エンターテインメント事業デジタル活用人材育成研修事業